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ドラクエウォークとマリオカートツアーの課金の在り方の違いを指摘



ドラクエウォークとマリオカートツアーの課金の在り方の違いを指摘していて、それぞれどのような形で受け入れられてえ、そして、課金はどのようになっているかを比較したものですね。



 ドラクエウォークは、日本限定リリースにもかかわらずリリースから1カ月ほどで800万ダウンロードを突破したうえ、App Storeのセールスランキングで長らく1位に君臨。現在もトップ5を維持。共同開発しているスクウェア・エニックスとコロプラの株価は大幅に上昇する結果となっており、アメリカ・モバイルアプリ調査会社の推計によると、30日間の課金総額は90億円を超えると推計されているようです。

 一方のマリオカートツアーは、リリースから1週間で9000万ダウンロードを突破。過去の任天堂がリリースしたモバイルアプリの中でトップ2だった「どうぶつの森ポケットキャンプ」の1430万ダウンロードと、「スーパーマリオラン」の1300万ダウンロードの約6倍となるダントツの最高記録をたたき出したようです。

 ただ、マリオカートツアーで興味深いのはダウンロード数が9000万にものぼる一方で、1週間での課金総額が13億円程度と推計されている点。

 800万ダウンロードというマリオカートツアーの10分の1のダウンロード数で、1カ月に90億円をたたき出しているドラクエウォークと比較すると、その差は歴然。さらに任天堂の過去のモバイルアプリでも、1300万ダウンロードのスーパーマリオランが約17億円、800万ダウンロードの「ファイアーエムブレムヒーローズ」が約30億円だったことを考えると、課金率がかなり悪いように見えます。

 ここで注目したいのは、両ゲームの課金モデルの構造です。

 ドラクエウォークもマリオカートツアーも課金の軸は、いわゆる「ガチャ」です。

 ドラクエウォークでは課金をして「ジェム」を購入し、「ふくびき」というガチャを回して武器や防具などを入手できます。当然ながら強い武器を入手するためには、たくさんのジェムが必要となるため、早期に強い武器をそろえたい人は課金をしてガチャを回すことになるわけです。

 とくにゲーム業界の方からすると、ドラクエウォークが初期から「ロトの装備」というコアなドラクエファンであればそろえたくなるラインナップを惜しげもなく投入してきた影響は大きかったようで、私の周囲でもジェムを大人買いしてロトの装備一式をそろえた人が複数いるぐらいです。

 ドラクエといえば、RPGシリーズ累計出荷数は7600万本を超えているとも言われる大人気ゲーム。ドラクエウォークは無課金でもある程度問題なくプレイは可能なのですが、強い武器や防具をそろえるのに課金をいとわないドラクエのファン層と、ガチャという課金システムの相性が非常によく、ゲームリリース当初から早期にセールスランキングの1位に張り付くほどの人気につながったと言えるでしょう。

 日本ではスマホゲームの課金の仕組みとしてガチャが一般的で、セールスランキングで長年上位争いをしている「パズドラ」や「モンスト」などのゲームも基本的にガチャを収益源にしています。

■日本以外ではガチャ的な課金は好まれない

 ただ、実は日本以外の国ではガチャ的な課金はあまり好まれません。

 とくにパズドラやモンスト、そして今回ドラクエウォークが実装しているような、お金を払わないと強いキャラや武器を手に入れられないという構造は、お金持ち有利の構造を生むため、一部のゲーマーからは激しく嫌われています。

 実際、2017年に発売された「Star Wars バトルフロント2」というプレステのゲームでは、ガチャ的な課金システムが「Pay to Win(お金を出せば勝てる)」の構造になっていると批判が殺到、運営元のElectronic Artsが謝罪してシステムを組み直す結果になっています。

 一方、マリオカートツアーの課金システムは、「ドカン」と呼ばれるガチャが軸になりつつ、並行して「ゴールドパス」という500円程度の月額課金の仕組みが軸になっているのが興味深いところです。

 ゴールドパスを契約すると、ルビーやマシンなどが多く入手できるようになっており、一時的にガチャによる収入を得るのとは別に、任天堂が継続的な課金モデルに挑戦する姿勢が明確になっています。

 そもそも任天堂は従来、故・岩田聡社長がガチャシステムのような大人でも子どもでも大金を支払わせるような仕組みについて、「そういうビジネスは絶対に長続きしないと信じています」と明言するなど、ガチャ課金は「ゲームの本当の楽しさをなくしてしまう」と一定の距離を取っていた背景があります。

 ただ、買い切り型でリリースしたスーパーマリオランが思ったようなヒットにならなかったため、ファイアーエムブレム ヒーローズやどうぶつの森ポケットキャンプでガチャ課金を導入し、議論を巻き起こしてきた歴史もあるわけです。

 ゲーム業界においては、アップルが月額600円でさまざまなゲームがプレイし放題になるApple Arcadeというサービスを開始し、GoogleもStadiaという新しいゲームストリーミングサービスの開始を予告するなど、大きく環境が変わろうとしています。

■月額500円戦略の成否が任天堂の分岐点になるか

 そんな中、任天堂としては今回のマリオカートツアーを、あえてアップルのApple Arcadeとほとんど変わらない月額500円という料金で投入しており、このビジネスモデルがある程度機能するかどうかが、今後の任天堂のスマホゲームのビジネスモデルを考えるうえで非常に重要な分岐点になると言えそうです。


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岩田さんのガチャ反対派だったんですね。自分も大嫌いですから、早くガチャビジネスからの脱却をしてほしいですね。

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